理念と背景

　高次脳機能障害は脳の損傷により生じる知的機能や精神機能の障害である。医学領域では高次脳機能障害の診断は必要不可欠かつ重要な業務である。

　知能検査や神経心理学的検査を施行することが診断の基礎となっていることから元来心理士が担当すべき仕事であるが、臨床心理士の資格が国家資格ではないため医療では専門職として従事することができず、言語聴覚士（ＳＴ）や作業療法士（ＯＴ）がそれを代行しているのが現状である。わが国では高次脳機能障害の診断は医学診断であるため医師がそれらの結果を見て診断している。しかし、知能検査や神経心理学的検査は血液検査や尿検査などの医学的検査とは性格が異なり、施行に取り組む被験者の行動観察が重要であるから本来検査施行者が診断まで行うべきなのである。

　我が国の臨床心理学専門の大学院はカウンセラーの養成に特化し、高次脳機能障害やその診断法に関する教育をしてこなかった。大学紛争で知能テストが人権侵害であるとして心理学科が他科より多くのガラスを割られ、鈴木ビネーテストが全国で廃棄されて以来高次脳機能障害の診断は臨床心理学の世界ではタブー領域となったからである。

　大学紛争から50余年経過した現在、医療に於ける高次脳機能障害の診断は当時より格段と重要性が増している。かつて高次脳機能障害者は脳血管障害の後遺症による患者が多く、主として中高年であった。しかし最近は、交通事故などによる高次脳機能障害のため就職できない１０代、２０代の若者が増加したことから国もこれを放置することができなくなった。彼らを救済するため2001年厚生労働省が「高次脳機能障害」という行政用語を創設して公表し、これに伴い社会保障制度も充実してきた。高次脳機能障害者も保険や年金を受けられる対象となったのである。ということは信頼されるに足る正確な診断をしなくてはならなくなったということである。一方認知症が増加して社会問題化していることから近年全国の多くの病院で認知症センターが併設され、認知症の診断業務に従事する心理士が急増している。2018年ようやく国家資格である「公認心理師」が誕生したことから心理師も医療に従事することができるようになったことは喜ばしいことである。

　知能テストや神経心理学的検査は客観テストであるから投影法とは異なり、手引書を見れば誰でも施行できる。即ちこれらの検査を施行するだけのテスターでは専門性は高くないのである。

　高次脳機能障害の診断法は確立していない。したがって高次脳機能障害者の診断をすること自体が臨床行為であると同時に研究である。この領域の仕事は研究と臨床が表裏一体なのである。大変奥が深く難しいが、魅力的な仕事である。

　本研修会は主催者である中野光子が午前中２時間、50余年にわたり試行錯誤で何とか形にしつつある高次脳機能障害診断法の実際をお伝えするものである。午後は知能検査と神経心理学的検査の演習である。